小中学生対象に“近視”実態調査 学年上がるにつれ裸眼視力1.0未満の児童割合は増加傾向
先週6月23日に、文部科学省が初めて小中学生を対象とした近視の実態調査を行ったというニュースがありました。
近視の実態調査の実施は文科省として初めてで、29校の小中学校で約8600人の児童を対象として行われたそうです。
調査の結果、裸眼視力が1.0未満の児童の割合は、小学生で32.9%、中学生で54.7%と、学年が上がるにつれて増加傾向にあることが分かりました。また、中学校3年生では、裸眼視力が0.3未満の生徒が約3割を占めていたということです。
文部科学省は今回の調査結果を受けて、早い段階から目の健康に配慮することが重要であるとして、スマートフォンやタブレットなどを使う際は画面から目を30センチ以上離すことや、30分に1回は20秒以上遠くを見るなど、注意事項を周知していきたいとのことでした。
当院でも近視抑制治療を希望される患者様が年々増えてきており、今回の調査結果を実感しています。近視抑制は視力を改善させるのではなく、進行を遅らせることが目的の治療です。(世の中に止める治療はありません)ですので早い段階から目の健康に配慮した生活を送ることや必要に応じて医療機関を受診することが大事になります。
当院では患者様に応じて様々な治療の選択肢がございますので、希望される方はご相談をお待ちしております。